人類生存、20年後の近未来に起きること

ホーキング博士が亡くなり、生前の活躍を偲び、類まれな能力の喪失を惜しむ声が世界中で聞こえます。

そんなホーキング博士がひときわ高く唱えていたのが地球温暖化の驚異でした。

博士によれば今後20年で世界は加速度的に温室効果ガスを排出し続け、北極の氷は全溶解、永久凍土が消滅して地中のメタンハイドレードなどが地上に噴出して来るとのことです。

さらに人類は増加の一途をたどり、人が増えれば人間の排出ガスも増え、その人間が動けば活動に依る副次的なCO2排出も増えるということで悪循環は消えることはありません。

発展途上国を中心に、今後地球の人口は90億人までに達するとの説があり、現在でも70億人が生き、動き回っている地球では、その人々が呼吸によって常に温室効果ガスを「生産」している事実があります。

この事実は人間が生きている限り絶対に消えることはありません。

さらに、最近流行りのEV（電気自動車）や、PHV（Plug-in Hybrid Vehicle）、ハイブリッド自動車は、ガソリン車やディーゼル車に比較して温室効果ガスの排出が少なく、環境に優しいということが特徴とされていますが、実はその生産過程に於いては地球レベルで考えると全く違う負荷がかかるとも言われております。


こうして考えますと、人間が増加して、生活が機械化、省力化されるということは、それだけ自然破壊が進み環境破壊が進み、人間はただ生きることだけにあってさえも自分で自分の生存確率を圧迫しているのだと言うことが理解できます。

後20年後に人間は無秩序に生活を行っていますと、世界人口は90億人という「飽和」人口を迎え、地球は本当に壊滅状態になるのでしょうか。

ホーキング博士の言葉、人類史上最も類稀な頭脳が言い残した「予言」は科学的、数学的根拠を背景とした仮定ではありますが、今後20年間の毎日、毎シーズン、毎年、生きている我々が身をもって体験、実証することになります。

この実証は嫌でも、何でも、決して逃げることのできないのです。

地球は氷河期に向かっていると言い放った学者もいますが、地球物理学的にはそうであっても、それを人類が壊していく現実が勝っているのであればそれは本当に怖いことであり、ホーキング博士の言葉が間違いであることを祈るしかありません。

今後世界の各地、各国で政財界の主たる立場に立つ人々は、人口増加と地球温暖化の問題を最重要課題におき、真剣に考える必要があります。

そもそも、我々すべての人間が、もっともっとこの問題について意識して、真剣に取り組む必要があるのだと思います。

ホーキング博士の言葉が全て正しいとするならば、地球は20年後に氷が全て溶解し、100年で地球そのものの終焉となるようです。

日本でも気温40度超えが一般的になってしまった近年、ホーキング博士の言葉をまさかのたわごとで片付けてはならないと思います。

米日台連携 - アジアの鮮明な新対極構造の構築

韓国の急激な親北、親中、離米政策はこのところのアジアにおける新対極構造の原因かとも言われているようです。

韓国が朴槿恵大統領（当時）の失職にともない、新大統領選挙によって選ばれたのが文在寅（ムン・ジェイン）新大統領、この文氏が取った政策がアメリカのトランプ大統領の怒りに火をつけ、強硬路線も辞さない構えとなっているというのです。

その理由はざっと以下の通り。

以下引用

昨年９月の日米韓首脳会談直前、文政権は突然、北朝鮮に８００万ドル（約８億９０００万円）相当の人道支援目的の拠出を決定した。平昌（ピョンチャン）冬季五輪に際しては、米国が制裁対象としている正恩氏の妹、与正（ヨジョン）氏の開会式出席を容認したほか、期間中の米韓合同軍事演習の見送りも強く主張した。

出典：トランプ氏、次は米韓同盟破棄か
http://news.livedoor.com/article/detail/14513053/

引用ココまで

これに強い不信感を表明、強いアメリカを標榜するトランプ大統領は、北朝鮮の会談要請にすぐさま反応したのだと言います。

つまり、韓国が中国寄りに政策を展開して、なおかつ北朝鮮との親密度を増し、核開発を理由にした北朝鮮包囲網の一角を韓国自らが崩す事態に我慢の限界が来ているということなのかも知れません。

ならば、いままさに中国が推し進める「世界の新秩序」と言うものに則るなら、中国を筆頭に北朝鮮、韓国が新しい「かたまり」となり、それを最前線でうけるのはまさに我が国であることは疑いようがありません。

そこで目をつけたのが台湾だと述べています。

台湾は旧来国連でも国家として承認したり国交を実施している国家が少ないことは既知の通りで、アメリカも従来その姿勢でしたが、新防衛線の一角としての一翼を台湾に見出そうとしているならばそれはあり得ないことではないでしょう。

日本、台湾、フィリピンなどの防衛線が新しく、そして強力に構築されるならば、これはいままでよりもさらにハッキリとした対立軸が見えてきます。

最近の東アジアの情勢は展開が早くて予想外の出来事も充分にあり得ますので、こう言った事態は備えあれば憂いなしと考えるべきではないでしょうか。

アメリカのアメリカ中心的世界観は、中国の台頭によってやがて崩されるでしょう。

そこへロシアも絡んで来るとなれば、アメリカはより強靭な同盟国の取り込みにやっきになるかも知れません。

そこで我が国、日本はまっさきにアメリカへの態度を求められる可能性があります。
そして台湾の取扱もまたそれに従って非常に微妙になってくることでしょう。

あまりに危機感が強まらなければよいのですが、それにしましても、いかなる時にも慌てることのないように、充分な外交力と、軍事力の修練と装備は努々怠りなく、国家、国民の安全と安心を担保すること、くれぐれもお願いしたいと思うのです。

森友も加計学園問題も、それなりに重大な行政の問題ではあると思いますが、さらに国家存亡の危機を招くことのないように、政府、与党、野党の議会には外交の展望を常に意識していただきたいものです。

タダ働きで利益を出そうとするオリンピック

オリンピック委員会が大量に募集する労働力はボランティア、つまり「タダ働き」です。

平昌リンピックでも問題がいろいろとあったオリンピックのボランティアは、ボランティア自体が問題なのではなく、ボランティアありきで運営を賄おうおとしている運営側の姿勢、そしてボランティアの力で利益を追求しようとする運営側の姿勢に私は非常に嫌な気分になるのです。

今回の2020年東京オリンピックではすでに110000人（組織委員会80000人、東京都30000人）のボランティア募集が決まっており、3月28日に発表された内容では、1日8時間で10日間の就労をおこない、支給品は制服と食事のみ、その他の宿舎、交通費を含む一切が自己負担となっているようです。

2020東京オリンピック・ボランティア概要
https://tokyo2020.org/jp/get-involved/volunteer/about/

東京都　都市ボランティア要項（PDF）
http://www.city.itabashi.tokyo.jp/c_oshirase/089/attached/attach_89659_2.pdf

組織委員会　大会ボランティア（PDF）
http://www.city.itabashi.tokyo.jp/c_oshirase/089/attached/attach_89659_1.pdf

では同じ様な環境で働くアルバイトの平均賃金と比較してみますと、開催地が東京都ですから東京都での過去実績を探してみました。

条件としては屋外作業者で主に雑踏警備や配布、調査などに従じる職業とします。

・チラシなどの配布　1314円
・イベントスタッフ　1089円
・レジャー施設　1029円
・警備業　1100円

いずれも2015年前後の調査によります東京都での平均的賃金です。

1100円×8時間×10日＝88000円
×110000人＝9,680,000,000

ボランティを募集するということは、96億円の人件費がただで賄えるということになります。

当然ですが関連費用は別途予算にて計上されますので、ここでは純粋に労働賃金だけを見てみました。

元来は平和的な国威発揚の意味合いを持つイベントであり、それは平和の上で成り立ち、その国家国民の繁栄を謳歌するものであったはずです。

しかしながら、その意味合いは近年特に政治的な面を持ち、大会では利潤を追求するための運営になり、関わることは利権の確保につながる実態が強くなっているのが近代オリンピックではないかと思えます。

崇高な理想のもとで行われるオリンピックに何らかのカタチで関与したい、人生でおそらくそうそう何度もない国家的一大イベントに、選手とともに関わりたいと言うのがこの大会に係るボランティアの本意ではないかと思うのですが、運営側の思惑はそれとは掛け離れてきているようです。